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月刊CIO Magazine 2010年3月号

読者の皆様がご興味をお持ちになった広告の詳細情報をすばやく入手できるように、本誌掲載広告と連動したリンク集をご用意いたしました。ご利用ください。

スペース	広告主
表2見開き	(株)日立製作所
002-003	日本アイ・ビー・エム(株)
034-035	日本アイ・ビー・エム(株)
054-055	日本アイ・ビー・エム(株)
表4	パナソニック電工インフォメーションシステムズ(株)

Spotlight

人とシステムの連携に着目し、業務のさらなる効率化を実現する
次世代ビジネス・プラットフォーム「Biz∫」

NTTデータビズインテグラルが提案する、BPMへの新たなアプローチ
仮想化環境だからこそ求められる高可用性
CLUSTERPROなら停止要因の約90％に対処可能

複雑化する仮想化環境の課題に対する“最適解”

【Computerworld.jp Special】
シンプルな運用管理が仮想化環境リソースを最大活用に導く

仮想化からクラウドまで、シームレスな運用管理を実現

【Computerworld.jp Special】

注目のホワイトペーパー

技術情報: 運用管理コスト削減の落とし穴
技術情報: 「経営を守る」ためのセキュリティ・ガバナンスを実践する
調査報告書: “2億8,500万件”の漏洩データが物語るセキュリティ侵害の現在

Computerworld Archive：資料集

【高可用性クラスタリング・ソフトウェア】ホワイトペーパー仮想化環境の現状と課題――求められるのは高可用性仮想化環境でも業務システムを止めないために

ベライゾンビジネスでは、ベライゾンのグローバルなネットワークを生かし、情報セキュリティに関する動向／データを収集、顧客のビジネス・リスク管理やセキュリティ対策を成功に導いてきた。今回はデータ漏洩とコンプライアンスの観点に着目したリスクマネジメントをテーマに各分野の最新トレンドや推奨される対策を2本のオンライン・セミナーを通じ、解説する。（2009/11/15）

【情報漏洩対策ツール】ホワイトペーパー従来型の情報漏洩対策だけではもう限界！――本質を押さえた根本的な解決策とは業務に支障なく、効率的かつ効果的なセキュリティ

どの企業でも、セキュリティツール導入や定期的な教育を実施しても、効果的な対策ができていないのが現状だ。従来はデータを取り巻くセキュリティ対策が重点に置かれていたが、データを持ち出さない、持ち込ませないといった個人・ツール任せな対策では限界がある。（2010/01/18）

【データ漏洩／コンプライアンス】オンライン・セミナーコンサルタントが解説する『グローバルで考えるデータ漏洩対策、コンプライアンス対策』とは世界的トレンドと推奨策をオンライン・セミナーで解説

【セキュリティ】ホワイトペーパー「経営を守る」ためのセキュリティ・ガバナンスを実践するモニタリングによって部門毎のセキュリティ・レベルを定量化

現在、企業のセキュリティ対策には、社会的責任や法令順守を含めた「経営を守る」というセキュリティ・ガバナンスの観点が必要とされている。ここで欠かせないのは、経営者による「モニタリング」と対策の方向付けを中心とした体制作りだ。本ホワイトペーパーではそうしたモニタリングの必要性と課題、さらに実効的な手法について解説している。（2009/09/20）

【Web／メッセージング・セキュリティ】ホワイトペーパー SaaS型メール／Webセキュリティが市場で台頭する理由激化する攻撃リスクにはクラウド・セキュリティで対抗

企業の機密情報を狙った攻撃が激化している。マルウェア侵入の“突破口”となっいるのが、電子メールやWebだ。また、大量のスパム受信によりメール・インフラが機能停止に陥ってしまうリスクもある。こうした攻撃リスクを効果的、かつ効率的に排除するのがSaaS型のセキュリティ・ソリューションだ。（2010/01/19）

【IT運用管理】ホワイトペーパー中堅中小企業が押さえておきたいIT管理の重要ポイント～経済情勢の変化や顧客ニーズの多様化に柔軟に対応するために～

現在は、限られた投資から最も効果的なIT運用管理を実践し、企業を成長に導いていくことが求められている。本ホワイトペーパーでは、IDC Japanでソフトウェア＆セキュリティのマーケットアナリストを務める入谷光浩氏が、中堅中小規模の企業がITの効率的な運用管理を実現するために重点的に取り組まなければならないポイントを、Q＆A形式で具体的かつわかりやすく解説している。（2010/01/17）

【ユニファイド・コミュニケーション】ホワイトペーパー「先進的コラボレーション技術」と「業務パフォーマンス」の相関性国際的調査により、両者の相関性が実証される

VoIPやインスタント・メッセージング、テレビ／Web会議、プレゼンス機能といった、強力かつ先進的なIP対応コラボレーション技術を導入する企業が増えている。フロスト＆サリバン、ベライゾン、シスコの共同調査において、こうした技術の導入が企業のパフォーマンス・レベルを向上させることが証明された。（2009/11/15）