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INTERVIEW

ITによる経営とビジネスの変革に挑み、成功を収めた国内外の経営者、CIO、ITリーダーへのINTERVIEW。IT戦略の遂行と成功に責任を負った人だけが持つ知見と見識、ノウハウが満載

新着コンテンツ

ワコール/尾内啓男氏

時間に追われがちなシステム開発部門を“ノー残業”の推進で快適な職場に

女性用下着を中心に複数のブランドを展開している衣料品メーカーのワコール。女性向け以外には子供向けや男性向けを展開しているほか、かねてからの健康ブームにより、機能性を重視した同社のスポーツウェアも多くのスポーツ愛好家に支持されている。こうした多くのブランド展開を支える情報システムには同社のノウハウが凝縮されており、それゆえ、多くのシステムを自社開発している。その情報システム部門を指揮する尾内啓男氏は、何かと時間がかかりがちなシステム開発を逆に“ノー残業”を推進することにより、職場環境と開発スピードの最適化に取り組んでいる。 (2012/05/11) 続きを読む>>

回復力なき企業は淘汰の波に──今問われる経営者の危機意識とBCM戦略

[Key Person Interview] 渡辺研司氏/名古屋工業大学大学院 教授 ISO/TC223(社会セキュリティ) WG1 国際議長

東日本大震災、大型台風、タイの大洪水──昨年、日本の社会と経済、そして企業は未曾有の災害によって猛烈な痛手を被り、企業/組織の事業継続性管理(Business Continuity Management:BCM)のあり方、国際的な水準、あるいは有効性が、改めて大きく問われ始めた。加えて、震災に端を発する電力と放射能汚染の問題は長期化の様相を呈し、東京を含む太平洋沿岸の各地が新たな巨大地震と大津波に襲われる不安も広がっている。折しも今年夏にはBCMの国際標準が「ISO22301」として発行されるという。そうした動きの中で、日本の企業/組織は今、事業継続という命題とどう向き合うべきなのだろうか──。その問いに対する答えを、名古屋工業大学大学院の渡辺研司教授に求めた。氏は、日本における都市防災/危機管理の権威であり、ISO/TC223(社会セキュリティ) WG1(ワークグループ1)の国際議長として、BCMのISO化にも深くかかわっている人物だ。 (2012/05/10) 続きを読む>>

スタートトゥデイ/大蔵峰樹氏

急成長を続ける事業が必要とした自社開発という“スピード”

1,800以上のブランドを有するファッションショッピングサイトの「ZOZOTOWN」。流行に敏感な消費者に支持され、急速に拡大し続けている。ZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイは現在、ハイエンドファッションショッピングサイト「ZOZOVILLA」、アウトレットショッピングサイト「ZOZOOUTLET」、ファッション系の情報配信サイト、さらにはメーカーのショッピングサイト支援なども手がけている。こうした事業の中心的な役割を担うZOZOTOWNだが、当初はたった2人でシステム構築を始めたという。その1人がスタートトゥデイ取締役の大蔵峰樹氏である。 (2012/04/06) 続きを読む>>

“ビッグデータ”に踊らされないCIO

より賢明なビジネス意思決定を

“ビッグデータ”というキーワードに注目が集まり、さまざまな議論が交わされている。多くの企業ではすでに多くのデータを抱えていることから、冷静なCIOはビッグデータというキーワードに踊らされることなく、例えば従来からあるビジネス・インテリジェンス(BI)の精度を高めることに注力している。 (2012/03/29) 続きを読む>>

ミサワホーム/宮本眞一氏

「周回遅れからトップランナーへ」──“攻め”のIT投資へ舵を切る

優れたデザイン力と顧客ごとに最適な住まいを提供する住宅メーカーとして高い評価を受けるミサワホーム。同社は今、3年間で30億円の新規IT投資という強力な後押しを受けて、グループ全体の情報システムの刷新に取り組んでいる。グループウェアやメール・システムへのパブリック・クラウドの導入、グループを挙げた間接業務のシェアードサービス化など、時代の先端を行くその取り組みの背景には、IT投資の抑制を余儀なくされた厳しい時代に蓄えた反動力がある。本社とグループ子会社、そしてIT部門とユーザー部門の最適な関係を日々模索しながら、ミサワホームのIT戦略の舵を取る同社企画管理本部 情報システム部長、宮本眞一氏に話を聞いた。 (2012/03/27) 続きを読む>>

ソーシャル化で再び注目されるイントラネット

IBM ソフトウェア・グループ、Webエクスペリエンス・ソフトウェア担当副社長 ラリー・ボーデン氏に聞く

イントラネットが再び脚光を浴びているという。ここでのイントラネットとは、企業内ネットワーク上で稼働する各システムを指す。コラボレーション・ツールなどの情報共有システムは、その代表例と言えよう。それがなぜ、再び脚光を浴び始めたのか。IBMで約11年、イントラネット関連のソリューションに取り組んできているラリー・ボーデン氏に聞いた。 (2012/03/27) 続きを読む>>

ジャパネットたかた/星井龍也氏

“自前主義”の社風を情報システムにも生かす

ビジネスのスピードとクオリティを重視し、“自前主義”を貫くジャパネットたかた。通信販売大手の同社は、ビジネスの中核を担うテレビ番組やチラシなどを自社で制作するほか、コールセンターもグループ企業で運営するといった徹底ぶりだ。ただ、情報システムに関しては、日本企業の多くがそうであるように、外部に開発を委託してきた。ところが、同社は汎用機のダウンサイジングを機に“自前主義”へと一気に方向転換を図った。それを指揮したのが、ジャパネットたかたで執行役員 副社長を務める星井龍也氏である。 (2012/03/26) 続きを読む>>

日本通運/野口雄志氏

システム環境の全体最適化とともにIT部門のチェンジ・カルチャーを推進――システム数が約2,000にもなるIT環境の最適化が進行中

実績No.1で知られる引越サービスのほか、物流にかかわるほとんどの分野で事業を展開している日本通運。創業1872年(明治5年)、会社設立が1937年10月1日という同社では、IT組織も設立から50年を超える歴史がある。そして特筆すべきはシステムの数だ。実に2,000近いシステムが稼働しているという。数が多いゆえに、システムの課題も少なくはない。そこで日本通運はシステム環境の最適化を進めている最中であり、その陣頭指揮を執っているのが同社の常務理事でIT推進部長を務める野口雄志氏である。 (2012/03/05) 続きを読む>>

サントリーホールディングス/下條泰利氏

ローカルを大切にしながらグローバルでのシナジーを発揮する――個別化と標準化の絶妙なバランスで海外展開を推進

酒類や清涼飲料、健康食品などの総合メーカーとしてグローバルなブランド展開を図っているサントリー。早くから積極的にIT施策に取り組んできていることでも知られる同社は、2009年のホールディング制への移行を期に注力している海外事業においても、独自の理念を貫いている。それは、やみくもに標準化を進めるのではなく、地域ごとの特色を尊重しながら共通化できる仕組みを作っていくというものだ。そのIT戦略を指揮するサントリーホールディングス 執行役員の下條泰利氏に、同社のITそしてビジネス戦略の本質について伺った。 (2012/02/24) 続きを読む>>

知識と行動のギャップを埋めよ

リーダーシップを100%発揮するためのチェックリスト

ペンシルベニア大学ウォートン・スクールのマイケル・ユシーム教授によると、リーダーは必ず基本原則を持っているものだという。同氏は先ごろ出版された新著『The Leader’s Checklist(リーダーのチェックリスト)』において、難しい決断を下す際に重要な15の原則を紹介している。 (2012/01/24) 続きを読む>>

フィデアホールディングス/吉本和彦氏

ベストプラクティスなシステムを活用した競争力のある銀行を目指して――スピードの時代に求められる金融ビジネスとIT

荘内銀行(本店・山形県)と北都銀行(本店・秋田県)を傘下に置く金融持株会社のフィデアホールディングス。同社の取締役兼代表執行役副社長 CTOを務める吉本和彦氏は、減価償却にとらわれず、陳腐化したシステムは新鮮なシステムに置換するという、過去の慣例にとらわれない発想で、積極的にクラウドやシステムの共同利用を推進してきている。同氏が目指すのは「常にベストプラクティスなシステムを活用する競争力のある銀行グループ」である。 (2011/11/28) 続きを読む>>

オイシックス/堤 祐輔氏

安全で豊かな食生活を提案する食品流通プラットフォームを目指す――消費者と生産者を結ぶ「Oisix」の真価とは

“食”の安全と豊かな食生活の実現を理念として掲げ、有機野菜をはじめとする食材や食品のインターネット販売を手がけるeコマース・サイト「Oisix」。同サイトは、この10年で定期会員数4万8,000人の規模を誇るサイトへと成長を遂げた。東日本大震災による福島第1原発事故では、放射能汚染への対応など、食の安全に対する重要性が改めてクローズアップされたが、食のライフラインの役割を担うOisixの真価がそこでも発揮されるかたちとなった。そのビジネスの成長と役割の拡大の秘密はどこにあるのか。Oisixの事業を統括するオイシックスの取締役 事業本部長、堤祐輔氏に聞いた。 (2011/11/16) 続きを読む>>

ドクターシーラボ/神戸 聡氏

マーケティング視点から収益に貢献するIT投資を追求――スピードと量を追求すればクオリティはあとからついてくる

『肌トラブルに悩むすべての人々を救う』というゴールを目指し、年齢や性別に関係なく利用できる商品を展開してきているドクターシーラボ。同社は2005年9月、ITの過剰投資が収益を圧迫したことから、その状況を改善するべく、マーケティング部門を統括していた神戸聡氏をコールセンター部門とIT部門の担当に任命。そこから神戸氏は、ダイレクト・マーケティングの経験を生かしたIT投資を実践し、同社のITを収益に貢献するものへと変えてきている。 (2011/10/05) 続きを読む>>

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