
IT部門が統制できない新技術や新トレンドが中心に
ITへの取り組みで他社に先行し続けるには、勇気が必要――。先ごろ開催された米国ガートナーの年次ITイベント「Gartner Symposium/ITxpo」において、同社アナリストのデビッド・カプッチオ氏はこう強調し、IT部門の統制がおよびにくい新しいテクノロジーやトレンドがIT投資の中心になろうとしていると説明した。 (2013/02/01) 続きを読む>>

変わる組織、変わる現場、そしてオープン化 ―― CIO特別フォーラム2012 Decemberリポート
急激に変化する経営環境において、ITはさらなる柔軟性とスピード展開が求められており、企業の期待に応えるべく普及してきたのがクラウドである。ただ、その一方でクラウドの課題も見えてきている。そこで注目されているのが、クラウドのオープン化である。このクラウドのダイナミズムを発信する“場”となった12月4日開催のCIO特別フォーラム2012 Decemberから講演内容をリポートする。 (2012/12/17) 続きを読む>>

Linuxのディストリビューターとして初めて売上10億ドルを達成したレッドハット
オープンソース・ソフトウェアは、無償で利用することができる。それゆえ、オープンソース・ソフトウェアを扱うベンダーの売上高は、それ以外の商品を扱うベンダーよりも小さくなる。Linuxのディストリビューターであるレッドハットにおいても例外ではないはずだ。ところが同社は順調に売上げを伸ばしてきており、オープンソース・ソフトウェアを扱うベンダーとして初めて売上10億ドルを達成した。これをCIOはどうとらえるべきなのだろうか。米国レッドハットCEOのジェームス・ホワイトハースト氏に聞いた。 (2012/05/23) 続きを読む>>

【特別対談】日産自動車 CIO 行徳セルソ氏 × レッドハット 代表取締役社長 廣川裕司氏
日産自動車では、2005年に「BEST」と呼ばれるIT改革のプロジェクトを始動させて以来、ITプラットフォームの全社的な標準化と共通化を推し進めてきた。その取り組みを支えるソリューションの1つとして同社が選んだのがオープンソース技術をベースにしたレッドハッドのソフトウェアとサービスである。ここでは、BESTの取り組みを成功へと導き、現在も共通プラットフォームの高度化に取り組む日産自動車のCIO、行徳セルソ氏と、レッドハットの代表取締役社長、廣川裕司氏との対談を通じて、IT改革におけるCIOの果たすべき役割と、オープンソース活用のメリットを明らかにする。 (2011/10/28) 続きを読む>>

QCDを軸に、グループ全体のIT戦略に横串を刺す――オープンソースとクラウドの導入で、ビジネスのさらなる広がりを追求
国内屈指の証券グループとして日本経済でその存在感を示し続ける大和証券グループ。その持株会社である大和証券グループ本社では、いち早くプライベート・クラウドを構築したり、傘下に新たに設けたネット銀行の勘定系システムの基盤に国内初となるLinuxを採用したりと、常に先駆的なIT戦略を展開し、世間の注目を集めている。こうした背景には、グループ全体のITをより低コストで、より高品質に、より素早くすることで、ビジネスの付加価値を高めようという明確なポリシーがある。同社の攻めのIT戦略の推進役となっているのが、大和証券グループ本社 取締役兼常務執行役の小田一穂氏だ。 (2011/08/29) 続きを読む>>

グーグルの論文から生まれたオープンソースの基盤ソフトウェア「Hadoop」の魅力を探る
膨大なデータから瞬時に最適な解を導く。グーグルやヤフーなどの検索エンジンの性能については、もはや説明が不要なほど知られており、あまり興味を抱かないかもしれない。ただ、その技術を企業でも使えるとしたら、どうだろうか。企業が抱える情報量が膨大になってきていることから、実際にそうした動きが活発になってきているという。そこで使われているのが、グーグルの論文から生まれたオープンソースの基盤ソフトウェア「Hadoop」(ハドゥープ)である。唯一のHadoopディストリビューターである米国クラウデラのCEO、マイク・オルソン氏に、Hadoopの魅力や活用方法などを聞いた。 (2011/07/26) 続きを読む>>
“バーチャル・リアリティの父”として知られるジャロン・ラニアー氏が提言
今日、“群衆の叡智の活用”として、ソフトウェア開発などでクラウド・ソーシングを重用する傾向が強まっている。だが、“バーチャル・リアリティの父”として知られ、現在は米国マイクロソフトに所属する人文科学者のジャロン・ラニアー氏は、「不特定多数の人々への仕事の委託は、必ずしも賢明な方法ではない」と指摘する。 (2010/05/25) 続きを読む>>
要確認! ライセンスによっては法的問題に発展するケースも
前編では、OSSのライセンス形態に関する注意点と、その利用に伴うリスクを説明した。続く後編では、このリスクについてもう少し踏み込み、自社におけるOSSの利用状況を把握する必要性を述べる。 (2010/03/29) 続きを読む>>
「タダだから」とむやみに使うのは禁物。正しい知識を身に付け、リスクを十分に把握してから利用すべし
ITコストの削減を迫られている企業にとって、無償で使えるOSSはありがたい存在に映るかもしれない。だが、「タダほど高いモノはない」ということわざもある。ここでは、OSSのライセンス形態に関する留意点と、その利用に伴うリスクを解説する。 (2011/06/02) 続きを読む>>
本誌米国版調査が明らかにした、オープンソース「企業利用」の実態
CIO Magazine米国版は昨年、ITリーダーやビジネス部門の役員などを対象に、オープンソース製品の導入意欲に関する調査を実施した。調査結果からは、オープンソースを情報システムに積極的に活用しようとする企業が増えている様子が浮かび上がった。ただし、オープンソースには、いまだにぬぐい去ることのできない不安要素も多数残されているため、その導入にあたっては製品/ベンダーをしっかり見極める必要もある。そこで本稿では、同調査に基づいてオープンソースに対する企業のスタンスを明らかにしつつ、オープンソースを導入する際の注意点などを紹介することにしたい。 (2009/07/17) 続きを読む>>
中堅・中小企業の支持を集める「オープンソースCRM」の実力
最近、米国では、中堅・中小企業を中心に、CRMやERPといった業務アプリケーションにもオープンソースを採用しようという動きが活発化している。しかも、そうした企業の多くが、単に低コストだからというだけでなく、自社でソースコードを保有することのメリットにも目を向けて、採用に踏み切っているのである。本稿では、オープンソースの業務アプリケーションを活用している米国企業の事例を通して、オープンソース・ソフトウェア(OSS)を巡る現状とそれを導入するうえでの課題を明らかにしたい。 (2009/06/15) 続きを読む>>
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